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エキスパート専門的テーマを掘り下げてフォーカス

  • 2019年7月12日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )

    DVD講座

     個人の不動産オーナーが直面する節税対策として近年脚光を浴びている「不動産法人化」。
     しかしながら、具体的にどのような形で提案を行い、どのような形で実際の実務を進めていけばよいか思い悩む場面が多くあるかと思います。
     そこで、木下塾長がクライアントに提示した提案書の実例を公開、あわせてそこに辿り着くまでに実務上、検討したプロセスを学ぶことで、お客様への提案に結びつけるヒントを導きます。お客様への提案方法でお悩みの塾生必聴のセミナーです。

     本講座は2017年10月4日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
     本講座は教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師木下 勇人

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  • 2019年7月12日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    法人税に関する高度な税務スキルを身につけたい方へ! 

    DVD講座


     実践コースは、税法の知識があり、かつ、税務の実務経験がある方を対象とした、税務スキルを身につけるコースです。税理士実務上で役立つ実践的なノウハウを体系的に学ぶことで、実務スキルの向上を目指します。
     当講座では、税務署提出前のチェックの際にポイントとなる法人税申告書の各種別表間の関係、実務で間違えやすい点について解説します。


    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師福田 浩彦

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  • 2019年7月12日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    ~相続・贈与、そしてそれ以外の場面 (譲渡や増資など)での評価方法は?~

    WEB講座

     税理士は、日々の実務対応として「取引相場のない株式評価」に関する知識や経験を様々な場面で活用することになります。例えば、相続・贈与の場面だけでなく、法人・個人への譲渡の場合、金庫株の場合、増資の場合など、様々な場面で「取引相場のない株式評価」をベースとして適用する場面が想定できます。
     取引相場のない株式は一物一価ではなく、その取得者によって全く異なる株価を採用することが多くあるため、それぞれの際に適用する株価は単なる原則的評価だけでなく、それ以外の株価を含めて使い分ける必要がありますが、体系的に整理が確立されていない先生方もいらっしゃるのではないでしょうか。
     今回は税務上の適正株価にフォーカスするとともに、会社法上の時価、民法上の時価にもフォーカスすることにより、原則的評価に関する整理はもちろん、現場レベルでの使える採用株価選定をまとめ、様々な場面に応じた税務上採用する株価の適用方法を体系的に整理できるようにしていきます。

     本講座は2018年10月10日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をWeb研修セミナーとしたものです。
     本講座はWeb(スマートフォンやタブレットなどモバイル端末にも対応)の動画講義を繰り返し視聴
    して学習できるWeb講座です。

    講師木下 勇人

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  • 2019年7月19日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    所得税に関する高度な税務スキルを身につけたい方へ!

    DVD講座


     実践コースは、税法の知識があり、かつ、税務の実務経験がある方を対象とした、税務スキルを身につけるコースです。税理士実務上で役立つ実践的なノウハウを体系的に学ぶことで、実務スキルの向上を目指します。
     当講座では、所得税について最低限知っておいた方がよい知識と併せて、申告書の記載で間違いやすい点について解説します。


    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師福田 浩彦

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  • 2019年8月2日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    ~課税関係から信託調書まで実務で必須の内容を詳細検証~

    WEB講座

     平成18年12月の信託法大改正から早10年以上が経過しました。近年、認知症の社会問題が顕在化したことに伴い、民事信託活用ニーズが急激に高まっています。司法書士を中心に信託実務家が増加していますが、民事信託に関係する税務問題は税理士の独壇場であり、それは重大な責任を負う立場ともいえます。
     本講義では、民事信託に関する役割・課税関係・手続フローを確認することにより、税理士が備えるべき民事信託実務への対処法をお伝えします。


    本講座は2019年7月17日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をWeb研修セミナーとしたものです。
    本講座はWeb(スマートフォンやタブレットなどモバイル端末にも対応)の動画講義を繰り返し視聴
    して学習できるWeb講座です。

    ★『税理士のための民事信託活用シーン
    ~ケーススタディで学ぶ民事信託コンサルの現場~』もあわせて受講されることをお勧めします。
    詳細・お申込みはこちら

    講師木下 勇人

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  • 2019年8月2日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    ~課税関係から信託調書まで実務で必須の内容を詳細検証~

    DVD講座

     平成18年12月の信託法大改正から早10年以上が経過しました。近年、認知症の社会問題が顕在化したことに伴い、民事信託活用ニーズが急激に高まっています。司法書士を中心に信託実務家が増加していますが、民事信託に関係する税務問題は税理士の独壇場であり、それは重大な責任を負う立場ともいえます。
     本講義では、民事信託に関する役割・課税関係・手続フローを確認することにより、税理士が備えるべき民事信託実務への対処法をお伝えします。

    本講座は2019年7月17日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
    本講座は教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    ★『税理士のための民事信託活用シーン
    ~ケーススタディで学ぶ民事信託コンサルの現場~』もあわせて受講されることをお勧めします。
    詳細・お申込みはこちら

    講師木下 勇人

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  • 2019年8月2日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    ~ケーススタディで学ぶ民事信託コンサルの現場~

    WEB講座

     総論を確認することで民事信託を俯瞰して捉えることが可能ですが、実務で即実践可能とはなり得ません。民事信託の現場において、課税関係の明確化や信託調書の提出という税理士特有の立ち回りだけでなく、問題解決の手段としての民事信託を学び実践することが実務直結への近道になります。
     本講義では、複数の民事信託活用ケーススタディを学ぶことで、課税関係だけに留まらない税理士視点からの民事信託実務をお伝えします。

    本講座は2019年7月24日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をWeb研修セミナーとしたものです。
    本講座はWeb(スマートフォンやタブレットなどモバイル端末にも対応)の動画講義を繰り返し視聴
    して学習できるWeb講座です。

    ★『税理士のための民事信託総論~課税関係から信託調書まで実務で必須の内容を詳細検証~』
    もあわせて受講されることをお勧めします。
    詳細・お申込みはこちら

    講師木下 勇人

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  • 2019年8月2日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    ~ケーススタディで学ぶ民事信託コンサルの現場~

    DVD講座

     総論を確認することで民事信託を俯瞰して捉えることが可能ですが、実務で即実践可能とはなり得ません。民事信託の現場において、課税関係の明確化や信託調書の提出という税理士特有の立ち回りだけでなく、問題解決の手段としての民事信託を学び実践することが実務直結への近道になります。
     本講義では、複数の民事信託活用ケーススタディを学ぶことで、課税関係だけに留まらない税理士視点からの民事信託実務をお伝えします。

    本講座は2019年7月24日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
    本講座は教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    ★『税理士のための民事信託総論~課税関係から信託調書まで実務で必須の内容を詳細検証~』
    もあわせて受講されることをお勧めします。
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    講師木下 勇人

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  • 2019年8月2日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    消費税に関する高度な税務スキルを身につけたい方へ!

    DVD講座


     実践コースは、税法の知識があり、かつ、税務の実務経験がある方を対象とした、税務スキルを身につけるコースです。税理士実務上で役立つ実践的なノウハウを体系的に学ぶことで、実務スキルの向上を目指します。
     当講座では、事業者が税務署に納める(還付される)消費税の多い、少ないは、事前の各種届出書の提出により決まるため、この点を中心に解説します。


    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師福田 浩彦

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  • 2019年8月9日( 金 ) ~ 2020年6月30日( 火 )
    リバースチャージの内容や実務上の留意点を徹底解説!


    DVD講座

     平成27年度の税制改正により、国外事業者が国内の事業者や消費者に対して行う電子書籍や広告配信など電気通信回線(インターネット等)を通じて行われる役務の提供(以下「電気通信利用役務の提供」という)については、消費税が課税されることとなりました。また、この改正では、国内の事業者が受けた事業者向け電気通信利用役務の提供については、国内の事業者側が消費税の申告納付を行う、いわゆるリバースチャージ方式が導入されました。
     当講座では、電気通信利用役務の提供の内外判定、リバースチャージ方式の取扱いや消費税の計算方法などについて解説していきます。

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師島添 浩

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