《顧問先にも教えたくなる！》
資産づくりの基礎知識
【第24回】
「知っておきたい“長期投資が継続できなくなるケース”」
株式会社アセット・アドバンテージ 代表取締役
一般社団法人公的保険アドバイザー協会 理事
日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー（CFP®）
山中 伸枝
〇長期投資における重要なポイント
投資においては、できるだけ成長期待値が高い投資先に投資をすることが重要です。ただし継続的に成長期待値が高い国、産業等がどこなのかは断定できないので、複数の投資先に分散投資をすることが有効です。またそのためには、個別銘柄ではなく投資信託の活用の方が一般的です。
また市場の変動は読めないので、少額を毎月定額積立で購入するドルコスト平均法が有効であるといわれています。またコストは、利益を減らす原因となるため、できるだけ低コストの投資信託、さらに税金の優遇が採られている国の制度を優先して利用します。
特に投資を仕事としない人の場合、投資における作業に費やす時間もコストのうちですから、あまりここもかけたくありません。つまり、希望にあった投資信託をできるだけ長く持ち続けることも長期投資における重要なポイントにもなります。
しかしながら、投資家の意に反して投資が継続できなくなることがあります。国の制度であるNISAやiDeCoであっても、運用会社の都合あるいは管理会社（ここでは運営管理機関）の都合で、投資が継続できなくなるケースがあるので、今回はその代表例として２つのケースを紹介します。いずれも直近実際に話題となった事例です。
この記事全文をご覧いただくには、プロフェッションネットワークの会員登録およびログインが必要です。
すでに会員登録をされている方は、下記ボタンからログインのうえ、ご覧ください。
Profession Journalのすべての記事をご覧いただくには、「プレミアム会員（有料）」へのご登録が必要となります。
なお、『速報解説』については「一般会員（無料）」へのご登録でも、ご覧いただけます。
※他にもWebセミナー受け放題のスーパープレミアム会員などがございます。
会員登録がお済みでない方は、下記会員登録のボタンより、ご登録のお手続きをお願いいたします。
