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スタンダードテーマごとに基礎から完全マスター

  • 2018年8月10日( 金 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    税制改正のポイントをわかりやすく解説

    DVD講座

     平成30年度の税制改正は、給与所得控除等・公的年金等控除・基礎控除の見直し、事業承継税制の拡充、賃上げ・生産性向上のための税制など、実務に影響を及ぼすものが多く、注意が必要です。
     また、平成30年度の税務には直接影響しないものもあり、改正法の適用開始時期にも注目する必要があります。
     当講座では、これらの改正の概要を紹介していきます。

    ・本セミナーは、
    平成30年度 ことしの税制改正のポイント』(清文社刊)
    が特典となっている「特典書籍付セット」での販売となります。

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師吉田 知至

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  • 2018年8月7日( 火 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    法人税申告書作成の疑似体験講座!


    DVD講座

     法人税の基礎知識(税法入門 法人税レベル)のある方を対象とし、法人税の基礎を再確認しながら、実務で作成するオーソドックスな申告書を別表の相互関係を理解した上で実際に記入し、税務申告書等の作成方法・作成手順について学習していきます。
     実務経験と講師経験を兼ね備えた、プロ講師による擬似OJTを是非体感してください。
     

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師伊原 健人

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  • 2018年8月7日( 火 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    所得税申告書作成の疑似体験講座!


    DVD講座

     所得税の基礎知識(税法入門 所得税レベル)のある方を対象とし、所得税の基礎を再確認しながら、給与所得者が医療費控除等を受ける場合の還付申告をはじめ、不動産オーナーあるいは個人事業主の青色決算書や税務申告書の作成方法・作成手順について、設例を用いて実際に税務申告書等を記載しながら学習していきます。
     実務経験と講師経験を兼ね備えた、プロ講師による擬似OJTを是非体感してください。
     

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師島添 浩

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  • 2018年7月27日( 金 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    年末調整の手続きに必要な実務の流れを学習!

    DVD講座

     給与所得から源泉徴収された所得税の過不足を年末に給与等から精算する「年末調整」。その「年末調整」事務をはじめて担当する方にお勧めの講座です。
     テキストは、ケース別に設定された練習問題により、年末調整に附随する書類作成を学習するため、実際に実務に就いてからも手引き書として役立ちます。

     本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師吉川 博基

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  • 2018年7月27日( 金 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    相続税・贈与税の実務処理に必要な財産評価について分かりやすく解説!

    DVD講座

     相続税と贈与税では、共に無償で取得した財産の価額を基礎に税金計算を行います。したがって申告書を作成する際には、財産の価額がいくらになるかが最も重要な要素となります。
     当講座は、この財産の価額について財産評価基本通達に定められた評価方法(取引相場のない株式評価を除く。)を学習していきます。

    ※「取引相場のない株式」の評価については、別講座で解説しています。
    『取引相場のない株式評価』はこちら

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師齋藤 和助

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  • 2018年8月7日( 火 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    取引相場のない株式の評価について重要項目に焦点をしぼって確認!

    DVD講座

     相続時の財産評価で重要度の高いものが「取引相場のない株式」の評価です。ただし、実際の評価は非常に難しく複雑なものとなっています。
     そのため当講座では、財産評価のうち「取引相場のない株式評価」に特化した講義を行い、その評価と税務上の取扱いを解説します。

    ※「取引相場のない株式」以外の財産評価については、別講座で解説しています。
    『財産評価』はこちら

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師齋藤 和助

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  • 2018年7月12日( 木 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    相続税申告書作成の疑似体験講座!


    DVD講座

     相続税・贈与税の基礎知識(税法入門 相続税レベル)のある方を対象とし、相続税や贈与税の基礎を再確認しながら、相続税についてはタイムスケジュール、納税義務者、財産の評価、計算の仕組み、申告納付の方法、必要資料の収集方法、贈与税については、暦年課税と相続時精算課税、非課税特例等を学習し、最終的には最も一般的な設例を使って申告書を一通り作成します。
     なお、学習にあたり簿記の知識は不要です。
     実務経験と講師経験を兼ね備えた、プロ講師による擬似OJTを是非体感してください。
     

    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師齋藤 和助

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  • 2018年7月12日( 木 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    所得税の基礎知識を学習!

    DVD講座


     簿記の基礎知識(日商簿記3級程度)のある方で税法知識の全くない初心者の方を対象とし、所得税の計算の流れを理解することを目的とした入門講座です。


    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師島添 浩

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エキスパート専門的テーマを掘り下げてフォーカス

  • 2018年8月17日( 金 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    ~導入により適用要件が変更される仕入税額控除、適格請求書等の記載内容とは~

    DVD講座

     軽減税率制度と同時に規定されたのが〈インボイス方式の導入〉であり、平成35年10月1日から施行されます。
     このインボイス方式とは、従来の区分記載請求書等(10%と8%に区分して記載した請求書等)に代えて、インボイス(税額票)である「適格請求書等」の保存を仕入税額控除の適用要件とする制度です。
     なお、この「適格請求書等」を発行するには、税務署長に対して申請を行い適格請求書発行事業者とならなければなりません。また、適格請求書発行事業者となった場合には、必ず課税事業者となり消費税の申告義務が生ずるなど様々な義務を負うこととなります。
     そこで、本講座では、インボイス方式の概要を踏まえて、導入後の消費税の計算方法や適格請求書発行事業者の申請手続きなどについて解説していきます。

     本講座は2018年7月23日(月)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
     本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。


    ★下記セミナーもあわせて受講されることをお勧めします。
     『消費税軽減税率制度〈制度理解編〉~制度の概要、導入後の消費税の計算方法を徹底理解!~』
      詳細・お申込みはこちら
     『消費税軽減税率制度〈実務運用編〉~事前対策と実務上の留意点を徹底攻略!~』
      詳細・お申込みはこちら

    講師島添 浩

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  • 2018年8月10日( 金 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    ~事前対策と実務上の留意点を徹底攻略!~

    DVD講座

     軽減税率制度が導入されるにあたって、実務的には事前に留意すべき事項が数多く存在します。例えば、商品等の価格表示、領収書や請求書の記載方法、各システムの変更などについては、施行日前までに対応しておかなければなりません。特に、軽減税率の対象品目を取り扱う業者は、事前準備に相当な時間を要することが想定されることから注意が必要です。
     また、中小企業者の場合、レジシステムや販売管理システムの変更に伴う「軽減税率対策補助金」を受け取ることができますが、その申請手続きについても、施行日の前日までが期限となっています。
     そこで、この〈実務運用編〉では、〈制度理解編〉をふまえた上で、事前対策も含めた実務に影響する論点を中心に確認します。また、複数税率に伴う申告書の記載方法についても解説していきます。

     本講座は2018年7月9日(月)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
     本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。


    ★『消費税軽減税率制度〈制度理解編〉~制度の概要、導入後の消費税の計算方法を徹底理解!~』
     もあわせて受講されることをお勧めします。
     詳細・お申込みはこちら

    講師島添 浩

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  • 2018年8月3日( 金 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    ~制度の概要、導入後の消費税の計算方法を徹底理解!~

    DVD講座

     平成31年10月1日より消費税率の10%引上げに伴い軽減税率制度が導入されますが、具体的には、「酒類・外食を除く飲食料品」と「定期購読契約の新聞」については「軽減税率の対象」として引き続き消費税率8%が適用されることとなります。
     なお、この対象品目については、例えば、飲食店における飲食は軽減税率の対象外となり、テイクアウトは軽減税率の対象となるなど詳細な部分を把握しておかなければ経理処理を誤る可能性があります。
     それに伴い、消費税の計算については、軽減税率制度の導入以降10%と8%の複数税率の経理処理を行わなければならず、従来よりも複雑な計算を行うこととなります。
     そこで、この〈制度理解編〉では、制度の概要をふまえた上で、対象品目の詳細、複数税率における消費税の計算方法など基本的な事項を中心に確認していきます。

     本講座は2018年7月2日(月)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
     本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。


    ★『消費税軽減税率制度〈実務運用編〉~事前対策と実務上の留意点を徹底攻略!~』
     もあわせて受講されることをお勧めします。
     詳細・お申込みはこちら

    講師島添 浩

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  • 2018年8月2日( 木 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    難解な譲渡所得の申告書の作成を整理!!

    DVD講座

     実務で難解とされるのは、土地建物等の譲渡についてどのような特例の適用を受けられるのかの判断と、その税額の算定です。
     本講座では、土地建物等の譲渡所得の基本から、各種特例の要件の整理と、所得税の申告書の作成までを網羅的に具体例を用いて紹介していきます。
     譲渡の申告に苦手意識をお持ちの方におすすめします!


    講師内山 隆一

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  • 2018年8月2日( 木 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    ~顧問税理士に必須の事業承継対策を完全マスター(新事業承継税制を含む)~

    DVD講座

     法人顧問税理士として避けて通ることのできない事業承継対策。税理士としては自社株を中心とした事業用資産の「資産承継」がメインになりますが、円滑な事業承継を導くためには、「経営承継」や「後継者育成」も重要なテーマになります。
     本講座では、「経営承継」や「後継者育成」の視点も含めた事業承継対策全般の考え方・進め方を確認するとともに、「資産承継」の中心となる自社株承継の考え方・手法を主に解説します。
     また、平成30年度税制改正の目玉である「新事業承継税制」の内容把握と税理士として知っておく必要のある対応策を公開します。

     本講座は2018年7月11日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をDVD研修セミナーとしたものです。
     本講座は教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師木下 勇人

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  • 2018年8月2日( 木 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    ~顧問税理士に必須の事業承継対策を完全マスター(新事業承継税制を含む)~

    WEB講座

     法人顧問税理士として避けて通ることのできない事業承継対策。税理士としては自社株を中心とした事業用資産の「資産承継」がメインになりますが、円滑な事業承継を導くためには、「経営承継」や「後継者育成」も重要なテーマになります。
     本講座では、「経営承継」や「後継者育成」の視点も含めた事業承継対策全般の考え方・進め方を確認するとともに、「資産承継」の中心となる自社株承継の考え方・手法を主に解説します。
     また、平成30年度税制改正の目玉である「新事業承継税制」の内容把握と税理士として知っておく必要のある対応策を公開します。

     本講座は2018年7月11日(水)TAC渋谷校にて開催された研修をWeb研修セミナーとしたものです。
     本講座はWeb(スマートフォンやタブレットなどモバイル端末にも対応)の動画講義を繰り返し視聴
    して学習できるWeb講座です。

    講師木下 勇人

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  • 2018年7月26日( 木 ) ~ 2019年6月30日( 日 )
    消費税に関する高度な税務スキルを身につけたい方へ!

    DVD講座


     実践コースは、税法の知識があり、かつ、税務の実務経験がある方を対象とした、税務スキルを身につけるコースです。税理士実務上で役立つ実践的なノウハウを体系的に学ぶことで、実務スキルの向上を目指します。
     当講座では、事業者が税務署に納める(還付される)消費税の多い、少ないは、事前の各種届出書の提出により決まるため、この点を中心に解説します。


    本講座は、教材と動画で繰り返し学習ができるDVD講座です。

    講師福田 浩彦

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  • 2018年9月12日( 水 )
    ~事例に学ぶ、個人・法人の課税リスクと節税提案~

    教室開催セミナー

     生命保険は本来の「保険」という機能・効用とともに、ある種金融商品としての機能・効用を備えています。また、金融商品の中でも唯一、「体況」が関係するものとしてもその特質性が認められます。したがって、税理士にとっても単なる損金対策として捉えてしまうと盲目的な、いきあたりばったりの出口戦略となってしまいます。 
     また、生命保険は法人契約・個人契約での取り扱いがありますが、どちらも大きな課税リスクが伴います。課税に関する取扱いについては常に課税庁との「いたちごっこ」が続くのも今回取り上げる生命保険分野特有の話といえます。
     そこで今回は、①どのような形で顧客に対して出口戦略を明確に見据えた節税提案を行うか、②どうすれば提案に伴う課税リスクを意識できるか、について解説していきます。

    ■ 会場 : 資格の学校TAC 渋谷校
    ■ お申し込み受付 : 9月 10日(月) 17:00まで
    (※銀行振込をご利用の場合のお振込期限も 9月 10日となります)
    ■ 先着順にて、定員になり次第締め切りとさせていただきます。

    講師木下 勇人

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