公開日: 2014/12/25 (掲載号:No.100)
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IFRSの適用と会計システムへの影響 【第4回】「サブシステムへの影響(後編)」

筆者: 小田 恭彦

IFRSの適用と会計システムへの影響

【第4回】

「サブシステムへの影響(後編)」

 

公認会計士 小田 恭彦

 

-はじめに-

前回に続き、総勘定元帳システムの「過年度遡及修正」と、その他のサブシステムの「債権債務管理システム」及び「固定資産管理システム」について解説します。

(総勘定元帳システムへの影響) 【前編
 《財務諸表の表示》
 《セグメント情報》

《過年度遡及修正》

「過年度遡及修正」とは、過去の決算書に誤りがあった場合に、過去に遡って財務諸表を修正することです。以前は、過去の財務諸表における誤りが発見された場合、今期の財務諸表で前期損益修正として当期損益の中で調整する方法が示されていました。

この過年度遡及修正もIFRSとのコンバージェンスのひとつとして、2011年4月から日本基準にも採用されるようになりました。なお、この基準は連結財務諸表だけでなく、個別財務諸表にも適用されます。

過年度遡及修正が生じた場合、単純に考えると、総勘定元帳システムに保存されている過年度分のデータに対し修正仕訳を入れる方法が思い浮かびます。この処理をすることにより、過年度修正がそれ以降の事業年度の総勘定元帳データに反映されます(図1)

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IFRSの適用と会計システムへの影響

【第4回】

「サブシステムへの影響(後編)」

 

公認会計士 小田 恭彦

 

-はじめに-

前回に続き、総勘定元帳システムの「過年度遡及修正」と、その他のサブシステムの「債権債務管理システム」及び「固定資産管理システム」について解説します。

(総勘定元帳システムへの影響) 【前編
 《財務諸表の表示》
 《セグメント情報》

《過年度遡及修正》

「過年度遡及修正」とは、過去の決算書に誤りがあった場合に、過去に遡って財務諸表を修正することです。以前は、過去の財務諸表における誤りが発見された場合、今期の財務諸表で前期損益修正として当期損益の中で調整する方法が示されていました。

この過年度遡及修正もIFRSとのコンバージェンスのひとつとして、2011年4月から日本基準にも採用されるようになりました。なお、この基準は連結財務諸表だけでなく、個別財務諸表にも適用されます。

過年度遡及修正が生じた場合、単純に考えると、総勘定元帳システムに保存されている過年度分のデータに対し修正仕訳を入れる方法が思い浮かびます。この処理をすることにより、過年度修正がそれ以降の事業年度の総勘定元帳データに反映されます(図1)

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連載目次

筆者紹介

小田 恭彦

(おだ・やすひこ)

公認会計士・税理士

大手監査法人で会計監査や株式上場支援、原価計算、予算制度設計など各種コンサルティング業務に従事。その後SAP、IFS ApplicationsなどERPシステムのコンサルタントとして50社以上の企業のシステム導入やそのマネジメント及びシステム導入を通じた業務改革コンサルティング業務などに携わる。

グランバレイ株式会社 取締役
-グランバレイソリューションズ株式会社 代表取締役
小田公認会計士税理士事務所代表
特定非営利活動法人日本IT会計士連盟 監事
-日本公認会計士協会東京会コンピュータ委員会 委員長を歴任

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