開示担当者のためのベーシック注記事項Ｑ＆Ａ 【第25回】「その他の注記②」－減損損失に関する注記－
当社は連結計算書類の作成義務のある会社です。連結注記表及び個別注記表における減損損失に関する注記について、どのような内容を記載する必要があるか教えてください。
No. 579（掲載号）
竹本 泰明
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第４回】「自己株式処分の会計処理」
個別財務諸表での誤処理は、それがそのまま連結財務諸表に取り込まれれば、結果的に連結財務諸表の誤処理となります。上場企業の決算は連結財務諸表がメインですが、連結会社の個別財務諸表を前提に作成されるものである以上、個別財務諸表を軽視することはできません。
今回は、そのことが実感できる一例として、自己株式処分の会計処理の誤りを取り上げます。
No. 576（掲載号）
石王丸 周夫
〔重要ポイント解説〕サステナビリティ開示基準案 【第４回】「「気候関連開示基準（案）」の概要」
今回は、サステナビリティ開示テーマ別基準公開草案第２号「気候関連開示基準（案）」（以下、「気候開示基準案」という）の概要を解説する。
No. 575（掲載号）
西田 友洋
開示担当者のためのベーシック注記事項Ｑ＆Ａ 【第24回】「その他の注記①」－退職給付に関する注記－
当社は連結計算書類の作成義務のある会社です。連結注記表及び個別注記表における退職給付に関する注記について、どのような内容を記載する必要があるか教えてください。
No. 575（掲載号）
竹本 泰明
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第３回】「連結範囲変更時における連結キャッシュ・フロー項目」
決算短信において、連結キャッシュ・フロー計算書は訂正が発生しやすい箇所です。作成のタイミングが連結貸借対照表と連結損益計算書の後になるため、決算短信開示までの時間的余裕がその分少なく、チェックが十分になされないのかもしれません。
中でも、毎年出てくるわけではない変則的な項目は要注意です。今回はそうした例の１つである連結範囲変更時における連結キャッシュ・フロー計算書の処理について、訂正事例から学んでいきます。
No. 572（掲載号）
石王丸 周夫
〔事例で使える〕中小企業会計指針・会計要領《キャッシュ・フロー計算書》編 【第２回】「キャッシュ・フロー計算書の完成と計算書に係る基礎解説」
前回は、キャッシュ・フロー計算書を間接法で作成するための精算表の作成過程をご紹介しました。上場企業等に強制適用されている「連結財務諸表等におけるキャッシュ・フロー計算書の作成に関する実務指針」等を参考に､今回はキャッシュ・フロー計算書を完成させた上で、計算書に係る基礎事項を解説します。
No. 571（掲載号）
前原 啓二
〔重要ポイント解説〕サステナビリティ開示基準案 【第３回】「「一般開示基準（案）」の概要」
今回は、サステナビリティ開示テーマ別基準公開草案第１号「一般開示基準（案）（以下、「一般開示基準案」という）」の概要を解説する。
No. 571（掲載号）
西田 友洋
〔事例で使える〕中小企業会計指針・会計要領《キャッシュ・フロー計算書》編 【第１回】「キャッシュ・フロー計算書における精算表の作成過程」
キャッシュ・フロー計算書は、金融商品取引法に基づくディスクローズ制度において開示が義務付けられているため、その作成義務対象は上場企業等に限られており、中小企業には作成が義務付けされていません。しかし、中小企業会計指針では、キャッシュ・フロー計算書を作成することが望ましいとされています。
No. 570（掲載号）
前原 啓二
〔重要ポイント解説〕サステナビリティ開示基準案 【第２回】「IFRS S1号及びS2号との関係性と「サステナビリティ開示基準の適用（案）」の概要」
今回は、サステナビリティ開示基準案とIFRS S1号及びS2号の関係性、そしてサステナビリティ開示ユニバーサル基準公開草案「サステナビリティ開示基準の適用（案）」の概要について解説する。
No. 570（掲載号）
西田 友洋
