有価証券報告書における作成実務のポイント 【第12回】
今回は、有価証券報告書のうち、【経理の状況】の【注記事項】退職給付関係とストック・オプション関係までの作成実務ポイントについて解説する。
No. 624（掲載号）
西田 友洋
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第15回】「「対前期増減率」は「対前期比」とは異なる」
今回は、期末の決算短信に記載される次期の業績予想の誤記載です。
したがって、業績予想の修正とは特に関係ありません。
そういう意味では【第11回】と比べると、より基本的な知識に関わる誤りといえるでしょう。
ではさっそく、訂正事例を見ていきましょう。
No. 621（掲載号）
石王丸 周夫
有価証券報告書における作成実務のポイント 【第11回】
今回は、有価証券報告書のうち、【経理の状況】の【注記事項】リース取引関係からデリバティブ関係までの作成実務ポイントについて解説する。
No. 620（掲載号）
西田 友洋
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第14回】「「本人⇒代理人」の訂正がインフレ下で意味すること」
「収益認識に関する会計基準」が適用されてから、４年が経過しました。
公表された当初は“極めて難解”という印象が強かったこの会計基準も、今ではすっかり実務に定着したかのようです。
それでも、この会計基準が扱っている論点に関して、時折、誤処理が発生し、決算短信が訂正になるケースがみられます。
しかも、そうした論点のなかには、「収益認識に関する会計基準」が公表された当時においては予想されていなかった経済環境の変化により、新たな意味合いを帯びてきたものもあります。
その「経済環境の変化」とは、インフレです。
そして「新たな意味合いを帯びてきた論点」とは、本人と代理人の区別です。
No. 617（掲載号）
石王丸 周夫
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第13回】「株主資本変動時の外形標準課税に注意」
会計処理を間違う取引には、共通点があります。
その１つが「非資金取引」という性質です。
非資金取引とは、おカネの出入りを伴わない取引という意味です。
おカネの出入りを伴う取引の場合は、比較的容易に間違いに気づきます。帳簿に記録された取引の金額が実際の入出金額と異なれば、預金等について、帳簿残高と預金等残高（実際の残高）の不突合が生じるからです。
一方で、非資金取引にはそのようなチェックをする機会がありません。したがって、会計処理の誤りが起こりやすいといえます。
ところが、なかにはお金の出入りがあるにもかかわらず、間違ってしまう取引もあります。
今回取り上げるのは、そのような取引の１つです。
No. 613（掲載号）
石王丸 周夫
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第12回】「計算方法の違いで結果が異なる配当性向に要注意」
決算短信のサマリー情報では、配当性向という財務指標が開示されます。今回は、その配当性向の値が訂正になった事例を取り上げます。
No. 609（掲載号）
石王丸 周夫
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第11回】「業績予想修正後に起きるミス」
【第10回】に引き続き、業績予想での誤記載を取り上げます。
次期の業績予想は、期末の決算短信に記載された後、次年度の四半期決算短信に引き継がれて開示されます。予想数値に変更がなければ、同じ数値がそのまま引き継がれていきます。次年度の期末まで変更がないこともありますが、次年度の期末が近づくにつれ、着地が見えてくるため、業績予想の修正（訂正ではなく変更）が行われることもあります。
今回の訂正事例は、そのタイミングでの四半期決算短信の事例です。３月決算企業が、２月に「業績予想および配当予想の修正に関するお知らせ」と第３四半期決算短信を公表した際の、四半期決算短信での訂正事例です。
早速訂正事例を見ていきましょう。
No. 605（掲載号）
石王丸 周夫
有価証券報告書における作成実務のポイント 【第10回】
今回は、有価証券報告書のうち、【経理の状況】の【注記事項】（追加情報）から（連結キャッシュ・フロー計算書関係）までの作成実務ポイントについて解説する。
なお、本解説では2024年３月期の有価証券報告書（連結あり／特例財務諸表提出会社／日本基準）に原則、適用される法令等に基づき解説している。
No. 604（掲載号）
西田 友洋
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第10回】「株価予想に影響する予想EPSの誤り」
決算短信の中で、投資家が最も関心を寄せる情報は業績予想ではないでしょうか。その企業が今後儲かるのかどうかということは、投資に際して当然気になるものです。
次期の業績予想は、決算短信のサマリー情報に記載されています。今回は、業績予想で誤った数値を公表してしまった事例を取り上げます。誤った項目は、次期の１株当たり当期純利益（Earnings Per Share、略してEPSと呼ばれる）の数値です。
次期の予想EPSというのは、今後の株価を予想するのに利用される財務指標の１つです。その意味で非常に重要な箇所での間違いになります。どのような間違いだったのか、早速、訂正事例を見ていきましょう。
No. 601（掲載号）
石王丸 周夫
