有価証券報告書における作成実務のポイント 【第５回】
今回は、有価証券報告書のうち、第一部【企業情報】第３【設備の状況】の作成実務ポイントについて解説する。
なお、本解説では2024年３月期の有価証券報告書（連結あり／特例財務諸表提出会社／日本基準）に原則、適用される法令等に基づき解説している。
No. 583（掲載号）
西田 友洋
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第５回】「自己株式消却の会計処理」
今回は自己株式の消却の会計処理の誤りを取り上げます。
「自己株式の消却」は「自己株式の処分」とは別のことを指します。自己株式の処分は自己株式を手放すことですが、自己株式の消却は自己株式を消滅させることをいいます。自己株式残高が貸借対照表上で減少する点は同じですが、自己株式を手放すことによってそうなるのか、自己株式を自ら消滅させることによってそうなるのかの違いがあります。
No. 580（掲載号）
石王丸 周夫
有価証券報告書における作成実務のポイント 【第４回】
「事業等のリスク」では、当連結会計年度末における事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（経営成績等）の状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスク（連結会社の経営成績等の状況の異常な変動、特定の取引先・製品・技術等への依存、特有の法的規制・取引慣行・経営方針、重要な訴訟事件等の発生、役員・大株主・関係会社等に関する重要事項等、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項）について、当該リスクが顕在化する可能性の程度や時期、リスクが顕在化した場合の連結会社の経営成績等の状況に与える影響の内容、当該リスクへの対応策など、具体的に記載する。
No. 579（掲載号）
西田 友洋
開示担当者のためのベーシック注記事項Ｑ＆Ａ 【第25回】「その他の注記②」－減損損失に関する注記－
当社は連結計算書類の作成義務のある会社です。連結注記表及び個別注記表における減損損失に関する注記について、どのような内容を記載する必要があるか教えてください。
No. 579（掲載号）
竹本 泰明
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第４回】「自己株式処分の会計処理」
個別財務諸表での誤処理は、それがそのまま連結財務諸表に取り込まれれば、結果的に連結財務諸表の誤処理となります。上場企業の決算は連結財務諸表がメインですが、連結会社の個別財務諸表を前提に作成されるものである以上、個別財務諸表を軽視することはできません。
今回は、そのことが実感できる一例として、自己株式処分の会計処理の誤りを取り上げます。
No. 576（掲載号）
石王丸 周夫
〔重要ポイント解説〕サステナビリティ開示基準案 【第４回】「「気候関連開示基準（案）」の概要」
今回は、サステナビリティ開示テーマ別基準公開草案第２号「気候関連開示基準（案）」（以下、「気候開示基準案」という）の概要を解説する。
No. 575（掲載号）
西田 友洋
開示担当者のためのベーシック注記事項Ｑ＆Ａ 【第24回】「その他の注記①」－退職給付に関する注記－
当社は連結計算書類の作成義務のある会社です。連結注記表及び個別注記表における退職給付に関する注記について、どのような内容を記載する必要があるか教えてください。
No. 575（掲載号）
竹本 泰明
決算短信の訂正事例から学ぶ実務の知識 【第３回】「連結範囲変更時における連結キャッシュ・フロー項目」
決算短信において、連結キャッシュ・フロー計算書は訂正が発生しやすい箇所です。作成のタイミングが連結貸借対照表と連結損益計算書の後になるため、決算短信開示までの時間的余裕がその分少なく、チェックが十分になされないのかもしれません。
中でも、毎年出てくるわけではない変則的な項目は要注意です。今回はそうした例の１つである連結範囲変更時における連結キャッシュ・フロー計算書の処理について、訂正事例から学んでいきます。
No. 572（掲載号）
石王丸 周夫
〔重要ポイント解説〕サステナビリティ開示基準案 【第３回】「「一般開示基準（案）」の概要」
今回は、サステナビリティ開示テーマ別基準公開草案第１号「一般開示基準（案）（以下、「一般開示基準案」という）」の概要を解説する。
No. 571（掲載号）
西田 友洋
