Ｍ＆Ａスペシャリスト実務講座（４日間研修）

（おか・としこ）

プライスウォーターハウスクーパースマーバルパートナーズ株式会社　代表取締役

一橋大学社会学部卒業。等松・トウシュロス コンサルティング（現アビームコンサルティング）入社。トーマツ コンサルティング移籍、朝日アーサーアンダーセンを経て、デロイト トーマツ コンサルティング（現アビームコンサルティング）プリンシパル就任。2005年、アビームコンサルティングの戦略＆ファイナンス事業が分社化したアビームM&Aコンサルティング株式会社の代表取締役社長に就任。2012年、社名が株式会社マーバルパートナーズに社名変更。2015年、プライスウォーターハウスクーパースのネットワークに加わり現在に至る。

M&Aフォーラム理事、経済産業省産業構造審議会委員、財団法人JKA（旧日本自転車振興会）機械工業振興補助事業 審査・評価委員会委員、アステラス製薬株式会社 社外監査役、ネットイヤーグループ社外取締役、グロービス社外取締役、グロービス経営大学院大学理事、明治大学グローバルビジネス科（MBAコース）非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学 産官学連携客員教授。経営系専門職大学院異議申立審査会 委員。

主な著書に「M&Aを成功に導くビジネスデューデリジェンスの実務」（中央経済社）、「M&Aにおけるプライシングの実務」（中央経済社）、「高値づかみをしないM&A～成功するプライシングの秘訣～」（中央経済社）などがある。

（はたなか・たかゆき）

ビジネスブレイン税理士事務所
所長、税理士

ビジネスブレイン税理士事務所

横浜国立大学経営学部卒業。2001年税理士登録。武藤会計事務所（現 税理士法人無十）に入所し、上場企業の子会社から中小企業・公益法人・独立行政法人・ファンドまで幅広い企業の税務会計顧問業務に従事。大手・上場企業の連結納税コンサルティング業務や組織再編アドバイザー業務、中堅企業の持株会社等を活用した税務戦略や事業承継対策を多数実施している。
2015年ビジネス・ブレイン税理士事務所設立。中小中堅企業の事業承継やコンサルティングを中心に活動。
セミナー著書執筆等多数TKC全国会企業グループ税務システム専門委員、中堅・大企業支援研究会員、中央研修所税制改正プロジェクトチームメンバー等。

主な著書に「消費税増税への実務対応」（TKC出版）、「平成26年度 すぐわかるよくわかる 税制改正のポイント」（TKC出版）、「税務に強い会社は成長する!!」（大蔵財務協会）、「企業グループの税務戦略」（TKC出版)など。
「旬刊・経理情報」「税務弘報」「日刊工業新聞」「日経産業新聞」「銀行実務」などにも執筆。

（さとう・あきお）

佐藤総合法律事務所　代表　弁護士

東京大学卒業。1997年弁護士登録。2003年佐藤総合法律事務所開設。
慶應義塾大学ビジネス･スクール講師、前ジャスダック証券取引所コンプライアンス委員長、株式会社東京TYフィナンシャルグループ社外取締役、株式会社ポーラ･オルビスホールディングス社外監査役 等。

大手金融機関や多数の上場会社を顧客に有し、金融案件や一般企業法務、一般民事案件等のうち、専門性の高い様々な業務に対応している。M&Aについては、複数の大手投資銀行を顧客に有し、大型の再編案件や、非上場化等の公開買付けを伴う先端的な案件等に多数関与している。

（いしだ・だいすけ）

新日本有限責任監査法人　パートナー 公認会計士

慶應義塾大学経済学部卒業。公認会計士。1995年太田昭和監査法人（現 新日本有限責任監査法人）入社し、法定監査・株式公開のコンサルティングを経験。

2002年同法人のM&Aコンサルティング部に異動。
以来、EY（アーンスト・アンド・ヤング）トランザクション・アドバイザリー･サービスへの出向期間（2005年～2011年）を通じて現在に至るまで、石油・食品・素材・不動産・各種製造業等、多岐にわたる企業を対象とした財務デューディリジェンスなどの業務に関与。

（まつむら・ただあき）

森・濱田松本法律事務所　パートナー　弁護士

早稲田大学法学部卒業。1997年弁護士登録。同年、森綜合法律事務所（現 森・濱田松本法律事務所）入所。2004年にパートナー就任。2015年に独立して松村総合法律事務所を開設。
事業再生／倒産、M&A／企業再編、訴訟／紛争解決を主に担当。特に、事業再生／倒産案件について多面的かつ豊富なノウハウを蓄積し、高品質の対応を実現している。
2008年～2012年、駿河台大学法務研究科非常勤講師（倒産法）を務める。
会社更生、民事再生等の申立代理人を担当した主な事案として、大成火災海上保険（会社更生）、城山開発（民事再生）、平成電電（民事再生）、三平建設（民事再生）、ダイア建設（民事再生）、平成総合サービス（民事再生）、三光汽船のDIP型会社更生事件では、法律家アドバイザーを務めた。

主な著書・論文に「事業再生の迅速化」、「倒産法全書　上巻・下巻」（いずれも共著、商事法務）、「論点体型 会社法4 株式会社Ⅳ（定款変更・事業譲渡・解散・清算）、持分会社」（共著、第一法規）、「総特集 条件緩和企業の債権管理・回収」（共著、「ターンアラウンドマネージャー」銀行研修社）、「中小企業の継ぎ方、売り方、たたみ方」（共著、ウェッジ）など多数。