公開日: 2021/06/17 (掲載号:No.424)
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新収益認識基準適用にあたっての総復習ポイント 【後編】

筆者: 西田 友洋

新収益認識基準適用にあたっての総復習ポイント

【後編】

 

RSM清和監査法人
公認会計士 西田 友洋

 

新収益認識基準は、3月決算の会社においては、進行期の期首(2021年4月1日)から適用されるため、第1四半期より適用する必要がある。そこで、今回は、新収益認識基準適用にあたっての総復習として、【前編】に引き続き、【後編】として「開示」について解説する。

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新収益認識基準適用にあたっての総復習ポイント

【後編】

 

RSM清和監査法人
公認会計士 西田 友洋

 

新収益認識基準は、3月決算の会社においては、進行期の期首(2021年4月1日)から適用されるため、第1四半期より適用する必要がある。そこで、今回は、新収益認識基準適用にあたっての総復習として、【前編】に引き続き、【後編】として「開示」について解説する。

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連載目次

新収益認識基準適用にあたっての総復習ポイント

【前編】

1 適用時期

2 会計方針の変更の取扱い

(1) 原則処理に従って収益基準及び収益指針を適用する場合

(2) 容認処理に従って収益基準及び収益指針を適用する場合

3 会計処理の総復習ポイント

【後編】

4 四半期決算におけるポイント

(1) 表示の総復習ポイント

(2) 注記の総復習ポイント

5 年度決算におけるポイント

(1) 表示の総復習ポイント

(2) 注記の総復習ポイント

《注記事項のまとめ》

筆者紹介

西田 友洋

(にしだ・ともひろ)

史彩監査法人 パートナー
公認会計士

2007年10月に準大手監査法人に入所。2019年8月にRSM清和監査法人に入所。2022年2月に史彩監査法人に入所。
主に法定監査、上場準備会社向けの監査を中心に様々な業種の会計監査業務に従事する。また、会社買収に当たっての財務デューデリジェンス、IPOを目指す会社への内部統制コンサル及び短期調査、収益認識コンサル実績もある。
他に、決算留意事項セミナーや収益認識セミナー等の講師実績もある。

【日本公認会計士協会委員】
監査・保証基準委員会 委員(現任)
監査・保証基準委員会 起草委員会 起草委員(現任)
中小事務所等施策調査会 「監査専門委員会」専門委員(現任)
品質管理基準委員会 起草委員会 起草委員
中小事務所等施策調査会 「SME・SMP対応専門委員会」専門委員
監査基準委員会「監査基準委員会作業部会」部会員

【書籍】
「図解と設例で学ぶ これならわかる連結会計」(共著/日本実業出版社)等

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