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理由付記の不備をめぐる事例研究 【第21回】「雑収入(開店祝い金)」~開店祝い金の雑収入計上が漏れていると判断した理由は?~

筆者:泉 絢也

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理由付記の不備をめぐる事例研究

【第21回】

「雑収入(開店祝い金)」

~開店祝い金の雑収入計上が漏れていると判断した理由は?~

 

千葉商科大学商経学部講師
泉 絢也

 

今回は、青色申告法人X社に対して行われた「開店祝い金の雑収入計上漏れ」に係る法人税更正処分の理由付記の十分性が争われた国税不服審判所平成14年12月19日裁決(裁決事例集64号367頁。以下「本裁決」という)を素材とする。

 

1 更正通知書に記載された更正の理由(本件理由付記)

(平成9年7月1日から平成10年6月30日までの事業年度)

更正の理由

貴法人備え付けの帳簿書類を調査した結果、所得金額等の計算に誤りがあると認められますから次のように申告書に記載された所得金額等に加算して更正しました。

(雑収入計上漏れ 317万円)

貴法人は平成10年6月7日のコンビニエンスストア(名称:H)の開店に際し、別紙のとおり、(有)Sほか121名から合計317万円の開店祝い金を収受するとともに、開店祝賀会を平成10年6月24日に開催していますが、収受した開店祝い金を帳簿に記載せず、また、開店祝賀会時に支出した費用についても帳簿に記載せず、収益、費用とも帳簿外の取引となっています。そこで、収受した開店祝い金317万円について、雑収入計上漏れとして所得金額に加算しました。なお、収受した開店祝い金の金額については、貴法人に保管されていた大学ノートの『平成10年6月7日開店H開店祝』との見出しの箇所の記載内容に基づき算出しています。

(別紙:雑収入内訳)
順号	支払者名	支払金額 1	㈲ S	〇〇〇円 2	㈱〇〇	〇〇〇円 …	…	… 122	〇〇 〇〇	〇〇〇円 合計	―	317万円

(注) 本件理由付記は、素材とした本裁決の裁決文から読み取ることができる理由付記の一部を筆者が加工して作成したものである。

 

2 本件理由付記から読み取ることができる関係図

X社に保管されていた大学ノートの「平成10年6月7日開店H開店祝」との見出しの箇所の記載内容に基づき、収受した開店祝い金合計317万円を雑収入計上漏れとして所得金額に加算

 

3 本裁決の判断

本裁決は、大要次のとおり、更正の原因となる事実を示す資料として大学ノートが摘示されていることなどから、理由付記に不備はないと判断した。

(1) 理由付記の趣旨目的

法人税法第130条第2項は、税務署長は、内国法人の提出した青色申告書に係る法人税の課税標準又は欠損金額の更正をする場合には、その更正通知書にその更正の理由を附記しなければならない旨規定している。

法人税法は青色申告制度を採用し、青色申告に係る所得の計算については、それが法定の帳簿組織による正当な記帳に基づくものである以上、その帳簿の記載を無視して更正されることがないことを納税者に保障しているところであるが、この規定は、このような青色申告制度の趣旨にかんがみ、原処分庁の判断の慎重、合理性を担保して、そのし意を抑制するとともに、更正の理由を相手方に知らせて不服申立ての便宜を与えるとの趣旨によるものと解されている。

(2) 理由付記の十分性

X社は、更正の理由附記については、更正した根拠を帳簿の記載以上に信ぴょう力のある資料を摘示することによって具体的に明示することを要すると解されているにもかかわらず、本件においては大学ノート記載の入金年月日が更正の理由に摘示されていないから、理由附記に欠け、違法である旨主張する。

本件更正通知書には、更正の原因となる事実を示す資料として大学ノートが摘示されており、また、別紙においても入金先及び各入金額が摘示されており、上記法人税法130条2項の趣旨を充足していると認められるから、入金年月日が摘示されていないからといって、更正通知書に記載された更正の理由が理由附記に欠けるとは認められない。したがって、この点に関するX社の主張には理由がない。

〔下線筆者〕

 

4 検討

(1) 求められる理由付記の程度

本件更正処分は、X社が雑収入に計上していない(有)Sほか121名から受領した開店祝い金合計317万円について、雑収入に計上すべきであるとするものである。そうであれば、X社が、その帳簿上、雑収入に計上していないことの否認という広い意味において、X社の帳簿書類の記載自体を否認して更正する場合に該当するものと考える。

したがって、理由付記の程度としては、

 更正処分庁の判断の慎重、合理性を担保してその恣意を抑制するとともに、

 更正の理由を相手方に知らせて不服申立ての便宜を与えるという理由付記の趣旨目的を充足する程度に具体的に明示しなければならないのみならず、

 単に更正に係る勘定科目とその金額を示すだけではなく、更正処分の根拠を帳簿書類の記載以上に信憑力のある資料を摘示することによって具体的に明示しなければならない、

ことになる(最高裁昭和60年4月23日第三小法廷判決・民集39巻3号850頁等参照)。

(2) 理由付記の十分性

次のとおり、本件理由付記は、法の求める理由付記として十分なものであると考える。

ア 信憑力のある資料の摘示の有無

本件理由付記は、X社が雑収入に計上していない開店祝い金について、これを雑収入に計上しなければならないものとする本件更正処分を行うに当たり、雑収入計上漏れとして所得金額に加算する317万円はX社が平成10年6月7日にHを開店した際に収受した開店祝い金であること並びに加算すべき開店祝い金に係る支払者名及び金額を記載し、根拠資料として、X社に保管されていた大学ノートを摘示している。

したがって、本件理由付記は、単に更正に係る勘定科目とその金額を示すだけではなく、更正処分の根拠を帳簿書類の記載以上に信憑力のある資料を摘示することによって具体的に明示していると考える。

イ 理由付記の趣旨目的との適合性

本件理由付記は、本件更正処分の理由として、X社が平成10年6月7日にHを開店したこと、その際にX社が(有)Sなどから開店祝い金として総額317万円を収受していること、当該開店祝い金を雑収入に計上しなければならないにもかかわらずX社はこれを行っていないこと、開店祝い金に係る支払者名及び金額を記載しており、その根拠資料として、X社に保管されていた大学ノートを摘示している。

根拠条文の記載はないものの、上記317万円について、X社がHの開店祝い金として収受していることをもって、当事業年度の収益に計上すべきであると判断していることを読み取ることができる(関係法令としての法人税法22条2項又は4項については前回参照)。

そうすると、本件理由付記は、更正処分に係る法律上及び事実上の根拠を示すものであって、結論に至る判断過程並びに判断の前提となる事実及びその証拠資料を記載するものであるといえる。したがって、本件理由付記は、更正処分庁の判断の慎重、合理性を担保してその恣意を抑制するとともに、更正の理由を相手方に知らせて不服申立ての便宜を与えるという理由付記の趣旨目的に適うものであり、法の求める理由付記として十分なものであると考える。

(3) 更なる議論
~開店祝い金の入金年月日の記載がないことが与える影響~

もっとも、本件理由付記には開店祝い金の入金年月日(収受年月日)の記載がないことをどのように評価すべきであるかという問題がある。

この点、上記のとおり、本裁決は、本件においては大学ノート記載の入金年月日が更正の理由に摘示されていないから、理由付記に欠け、違法である旨のX社の主張に対して、本件更正通知書には、更正の原因となる事実を示す資料として大学ノートが摘示されており、また、別紙においても入金先及び各入金額が摘示されており、課税庁の判断の慎重、合理性を担保して、その恣意を抑制するとともに、更正の理由を相手方に知らせて不服申立ての便宜を与えるという理由付記の趣旨を充足していると認められるから、入金年月日が摘示されていないからといって、更正通知書に記載された更正の理由が理由付記に欠けるとは認められないとして、これを排斥している。

本件理由付記には、平成10年6月7日にHが開店し、平成10年6月24日にその開店祝賀会が開催されていることが記載されている。通常は、これらの日からあまり間を空けずに開店祝い金を受領するであろうから、開店祝い金の入金年月日が問題となることは少なく、その入金年月日の記載がないことをもって理由付記に不備があるとは考え難い。

しかしながら、X社が6月決算であることを前提とすると、本件においては、開店祝い金の収益計上時期がいわゆる期ズレの問題として浮かび上がるという特段の事情があるといえる。したがって、理由付記に開店祝い金の入金年月日を記載すべきであるという主張にも一定の説得力がある。

他方、本件理由付記には、本件更正処分の根拠資料としてX社に保管されていた大学ノートが摘示されている。本件更正処分の根拠資料がX社以外の者が作成した資料であれば格別、この大学ノートはX社自身が作成し、保管しているものであることを前提とすれば、本件理由付記程度の記載であっても、本件更正処分の対象となった開店祝い金の入金年月日はX社において容易に把握し、確認できるはずである。このような事情を考慮すると、開店祝い金の入金年月日の記載がないことのみをもって、本件理由付記は理由付記の趣旨目的に適うものであるという上記評価を覆すことは妥当でないという見解が成り立つ。

このような見解に対しては、理由付記は、更正通知書の記載自体において法が求める程度に記載されていることを要し、その理由を納税義務者が推知できると否とに関わりのない問題であるはずではないか(最高裁昭和38年12月27日第二小法廷判決・民集17巻12号1871頁)という反論があり得る。

これに対しては、あくまで理由付記の文面の枠内においてという留保は付くものの、理由付記の十分性を判断するに当たっては、理由付記の文言のみならず、その文面から推知可能な内容も判断の対象とすべきであること、及び、このような推知の場面では課税処分を受ける納税者自身が最もよく知悉しているという事情を考慮すべきであること、という再度の反論の余地がある。

*  *  *

次回は、「従業員からの預り金に係る雑収入計上漏れ」に係る法人税更正処分の理由付記の事例を取り上げる。

(了)

「理由付記の不備をめぐる事例研究」は、隔週で掲載されます。

連載目次

理由付記の不備をめぐる事例研究

第1回~第19回 ※クリックすると開きます。

  • 【第1回】
    「理由付記制度及び判例法理等の概観」
  • 【第2回】
    「最近の注目裁判例・裁決例①(国税不服審判所平成26年11月18日裁決)」
    ~相続財産の価額からの債務控除が認められないと判断した理由は?~
  • 【第3回】
    「最近の注目裁判例・裁決例②(大阪高裁平成25年1月18日判決)」
    ~収益事業に該当すると判断した理由は?~
  • 【第4回】
    「売上計上漏れ」
    ~100万円の入金が「X社の」「当事業年度の」「売上の」入金であると判断した理由は?~
  • 【第5回】
    「雑収入(従業員の横領による損害賠償請求権の収益計上)」
    ~従業員の横領による損害賠償請求権を収益に計上しなければならないと判断した理由は?~
  • 【第6回】
    「仕入」
    ~架空仕入れと判断した理由は?~
  • 【第7回】
    「棚卸資産計上漏れ」
    ~棚卸資産の計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第8回】
    「減価償却費」
    ~架空の減価償却資産と判断した理由は?~
  • 【第9回】
    「固定資産評価損」
    ~固定資産評価損の計上が認められないと判断した理由は?~
  • 【第10回】
    「有価証券評価損」
    ~有価証券評価損の計上が認められないと判断した理由は?~
  • 【第11回】
    「寄附金と貸倒損失」
    ~立替金債権の放棄が貸倒損失ではなく、寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第12回】
    「寄附金と営業権」
    ~営業権の譲受代金の支払ではなく、寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第13回】
    「交際費と外注費」
    ~外注費ではなく交際費等に該当すると判断した理由は?~
  • 【第14回】
    「交際費と福利厚生費」
    ~福利厚生費ではなく交際費等に該当すると判断した理由は?~
  • 【第15回】
    「過大役員退職給与」
    ~役員退職給与が過大であると判断した理由は?~
  • 【第16回】
    「収用換地特例・宥恕規定」
    ~やむを得ない事情がないと判断した理由は?~
  • 【第17回】
    「青色申告承認取消処分の理由付記制度の概要等」
  • 【第18回】
    「青色申告承認取消処分の事例①」
    ~青色申告承認取消事由(帳簿書類の不保存等)に該当すると判断した理由は?~
  • 【第19回】
    「青色申告承認取消処分の事例②」
    ~青色申告承認取消事由(取引を隠ぺい仮装して記載等)に該当すると判断した理由は?~

第20回以降(掲載予定)

  • 【第20回】 ★連載再開★
    「売上」
    ~有料老人ホームの入居一時金を売上に計上しなければならないと判断した理由は?~
  • 【第21回】
    「雑収入(開店祝い金)」
    ~開店祝い金の雑収入計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第22回】
    「雑収入(預り金)」
    ~従業員からの預り金に係る雑収入計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第23回】
    「雑収入(立退料)」
    ~立退料の雑収入計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第24回】
    「雑収入(受取利息)」
    ~受取利息の雑収入計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第25回】
    「受贈益」
    ~新株引受権に係る受贈益を計上しなければならないと判断した理由は?~
  • 【第26回】
    「有価証券譲渡益計上漏れ」
    ~有価証券譲渡益の計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第27回】
    「収益事業」
    ~不動産貸付業に係る収益事業から生じた所得に該当すると判断した理由は?~
  • 【第28回】
    「棚卸資産」
    ~棚卸資産の計上が漏れていると判断した理由は?~
  • 【第29回】
    「宅地造成工事費用」
    ~宅地造成工事費用の支出の損金算入が認められないと判断した理由は?~
  • 【第30回】
    「有価証券評価損」
    ~有価証券評価損の損金算入が認められないと判断した理由は?~
  • 【第31回】
    「ゴルフクラブ入会金(諸会費)」
    ~ゴルフクラブ入会金の損金算入が認められないと判断した理由は?~
  • 【第32回】
    「役員賞与引当金」
    ~事前確定届出給与に係る役員賞与引当金の繰入額の損金算入が認められないと判断した理由は?~
  • 【第33回】
    「役員給与」
    ~代表者の配偶者に対する交際費の支出が代表者に対する役員給与に該当すると判断した理由は?~
  • 【第34回】
    「役員退職給与」
    ~役員退職給与の額が過大であると判断した理由は?~
  • 【第35回】
    「分掌変更退職給与」
    ~分掌変更による役員退職給与の損金算入が認められないと判断した理由は?~
  • 【第36回】
    「寄附金(社員旅行負担金)」
    ~グループ3社の共同社員旅行の負担金が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第37回】
    「寄附金(貸倒損失)」
    ~貸倒損失が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第38回】
    「寄附金(貸倒損失・債権放棄)」
    ~子会社に対する貸倒損失が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第39回】
    「寄附金(貸倒損失・債権放棄)」
    ~書面による債権放棄の通告が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第40回】 2018/1/25公開
    「寄附金(貸倒損失・債権放棄)」
    ~債権放棄に基づく関係会社援損が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第41回】 2018/2/8公開
    「寄附金(債権放棄)」
    ~債権放棄が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第42回】 2018/2/22公開
    「寄附金(売上値引・特別拡売費)」
    ~売上値引が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第43回】 2018/3/8公開
    「寄附金(終身年金)」
    ~創業者の配偶者に対する金員の支給が寄附金に該当すると判断した理由は?~
  • 【第44回】 2018/3/22公開
    「繰越欠損金」
    ~青色繰越欠損金の当期控除額の損金算入が認められないと判断した理由は?~
  • 【第45回】 2018/4/5公開
    「リース取引(減価償却費)」
    ~法人税法上のリース取引に該当しないと判断した理由は?~
  • 【第46回】 2018/4/19公開
    「交際費等(損金性否認)」
    ~交際費勘定に計上している支出の損金性が認められないと判断した理由は?~
  • 【第47回】 2018/5/10公開
    「交際費等(外注費)」
    ~英文添削料の差額負担額が交際費等に該当すると判断した理由は?~
  • 【第48回】 2018/5/24公開
    「交際費等(会議費)」
    ~会議費として支出した費用を交際費等に該当すると判断した理由は?~
  • 【第49回】 2018/6/7公開
    「過収電気料金等の返戻額に係る収益」
    ~電気料金等の過払金返戻額について、合意があった日を含む事業年度の収益の額に算入すべきであると判断した理由は?~
  • 【第50回】 2018/6/21公開
    「前期損益修正」
    ~国保収入を減額する決算修正仕訳は認められないと判断した理由は?~
  • 【第51回】 2018/7/5公開
    「前期損益修正」
    ~過去の事業年度に係る外注費の損金算入が認められないと判断した理由は?~
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筆者紹介

  • 泉 絢也

    (いずみ・じゅんや)

    千葉商科大学商経学部講師
    博士(会計学)

    平成13年3月 早稲田大学政治経済学部経済学科 卒業
    平成24年3月 国士舘大学大学院法学研究科 修士課程修了
    平成27年3月 国士舘大学大学院法学研究科 博士課程単位取得退学
    平成27年4月~平成29年3月 中央大学大学院商学研究科 博士後期課程(酒井克彦研究室所属)
    平成29年4月~ 現職

    【主な業績】
    ・「租税法と信託法の交錯―租税法上の信託の意義―」『第21回租税資料館賞受賞論文集(上)』45頁以下(第21回租税資料館賞受賞)
    ・「米国財務省・IRSによる暫定規則の利用と告知コメント手続の回避―租税法領域におけるパブリック・コメント制度の活用―」国士舘法研論集15号21頁以下(第38回日税研究賞奨励賞受賞)
    ・「ヤフー事件最高裁判決が示した法解釈―Auer原則から得る行政解釈への敬譲という示唆―」月刊税務事例48巻6号32頁以下
    ・「租税訴訟における立法事実論と行政機関の優位性―ヤフー・IDCF事件における立案担当者の私的鑑定意見書を素材に―」税法学576号23頁以下
    など

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