林總の管理会計［超］入門講座 【第５回】「変動費と固定費の関係」
〔Ｑ〕前回の宿題ですが・・・
〔林〕変動費と固定費を分ける操業度を、売上にすることの理由だったね。
〔Ｑ〕いろいろ考えてみました。変動費と固定費は直接的な関係はない、と思っていました。でも、前回のメモを読み返していたとき、ふと気付いたんです。
No. 24（掲載号）
林 總
経理担当者のためのベーシック会計Ｑ＆Ａ 【第10回】リース会計③「リース資産の減価償却の方法」
当社は、×１年４月１日に工作機械をリースで調達しました。月額リース料は1,000千円、リース期間は５年間で中途解約はできません。
このリース取引はファイナンス・リース取引と判定されたため、リース資産を計上しましたが、減価償却はどのようにして行えばよいのでしょうか。
リース契約の条件に、「所有権移転条項」がある場合とない場合に分けて教えてください。
No. 24（掲載号）
大川 泰広
税効果会計を学ぶ 【第12回】「役員賞与に係る引当金とストック・オプション、将来加算一時差異」
前回までに触れていない一時差異等のうち、役員賞与に係る引当金とストック・オプション、将来加算一時差異を取り上げる。
No. 24（掲載号）
阿部 光成
会計リレーエッセイ 【第６回】「グローバル会計人材の育成を」
日本の教育界は今、グローバル人材の育成に躍起になっている。アメリカの大学関係者に聞くと、東アジアからは中国や韓国の学生が増えているのに対して、日本人学生は見あたらなくなったという。
日本は天然資源が乏しい上に、人口減少期に入っている。そんなわが国が今後も国際競争力を維持するには、人材の「質」を高めることこそ重要である。しかし、若者の内向き志向を止めないことには、国際的に通用するという意味での高い質の人材確保は期待できない。
No. 23（掲載号）
平松 一夫
経理担当者のためのベーシック会計Ｑ＆Ａ 【第９回】リース会計②「ファイナンス・リース取引の会計処理」
当社は、自動車部品メーカーです。今年度、工作機械の老朽化に伴い、設備更新を行う予定ですが、資金繰りの観点から、購入ではなくリースで調達することを検討しています。
この工作機械のメーカーの見積価格は65,000千円、月額リース料は1,000千円、リース期間は５年間で中途解約はできません。
このリース取引について、リース契約締結時及びリース料支払時の会計処理を教えてください。
No. 23（掲載号）
大川 泰広
《速報解説》 企業内容等の開示に関する留意事項について（企業内容等開示ガイドライン）の改正ポイント
「企業内容等の開示に関する留意事項について（企業内容等開示ガイドライン）」の改正が、平成25年６月11日に金融庁より公表された。
No. 22（掲載号）
小谷 融、 増田 美和
《速報解説》 「訂正報告書に含まれる財務諸表等に対する監査上の留意事項について」（公開草案）の解説
公開草案は、近年における、上場会社において不適切な会計処理が発覚しそれを原因として訂正報告書が提出されることになった場合の事例を基に、監査人として、監査業務の受嘱、監査計画の策定と監査手続の実施、第三者委員会又は内部調査委員会の調査報告書の利用の可否等の判断、監査人が交代している場合の対応、監査意見の表明等において監査上留意すべき事項を取りまとめ、実務上の適切な対応に資することとしたものである。
No. 22（掲載号）
阿部 光成
経理担当者のためのベーシック会計Ｑ＆Ａ 【第８回】リース会計①「オペレーティング・リース取引の会計処理」
当社は、自動車部品メーカーです。今年度、工作機械の老朽化に伴い、設備更新を行う予定ですが、資金繰りの観点から、購入ではなくリースで調達することを検討しています。リース契約の内容は、月額リース料は1,000千円、リース期間は５年間で解約不能期間はありません。このリース取引について、リース料支払時の会計処理を教えてください。
No. 22（掲載号）
大川 泰広
林總の管理会計［超］入門講座 【第４回】「間接費の考え方（その２）」
〔Ｑ〕前回は、変動費と固定費は本質的に違うって、お話でしたね。
〔林〕この論点を掘り下げる前に、少しだけ想像力を働かせてくれないか。
〔Ｑ〕はい・・・。
No. 22（掲載号）
林 總
税効果会計を学ぶ 【第11回】「将来解消見込年度が長期にわたる将来減算一時差異」
将来減算一時差異には、棚卸資産の評価減や賞与引当金のように（いずれも計上時には税務上、損金算入できないものとする）、スケジューリングの結果、一般に、短期間で解消されるものがある。
一方、退職給付引当金や建物の減価償却超過額に係る将来減算一時差異のように、将来解消年度が長期となる将来減算一時差異も存在する。
将来解消年度が長期となる将来減算一時差異は、企業が継続する限り、長期にわたるが将来解消され、将来の税金負担額を軽減する効果を有するものである（監査委員会報告第66号5（2））。
No. 22（掲載号）
阿部 光成
