1512 件すべての結果を表示

ファーストステップ管理会計 【第11回】「追加受注の意思決定」~給食用パンの注文を受けるか~

誰でも、「待ち合わせ場所に自分の車で行くか、電車で行くか」といった、ごく小さなことから、「愛車を手放すか、持ち続けるか」といった、重大事項(?)まで、日々様々な意思決定を行っています。
個人の場合は、必ずしも損益だけを基準に決めるわけではなく、感情や好みに左右されたり、行き当たりばったりで決めたりすることもあります。
しかし、企業の場合は、情報のないまま決めたり、行き当たりばったりで決めたりして、損失を重ねては困りますよね。

#No. 218(掲載号)
# 石王丸 香菜子
2017/05/18

連結会計を学ぶ 【第3回】「連結の範囲に関する適用指針①」―親会社と子会社―

「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号。以下「連結会計基準」という)では、連結財務諸表に含まれる子会社の範囲を、支配の概念にもとづいて基本的な規定を設けている。
より具体的な指針としては、「連結財務諸表における子会社及び関連会社の範囲の決定に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第22号。以下「連結範囲適用指針」という)が公表されている。

#No. 218(掲載号)
# 阿部 光成
2017/05/18

経理担当者のためのベーシック会計Q&A 【第133回】企業結合会計⑦「共通支配下の取引」―無対価の会社分割(親会社が分割会社、子会社が分割承継会社のケース)

Question 親会社(分割会社)が、ひとつの事業を無対価で100%子会社(分割承継会社)に承継させました。この場合に必要となる会計処理を教えてください。

#No. 217(掲載号)
# 渡邉 徹
2017/05/11

連結会計を学ぶ 【第2回】「連結の範囲・支配の概念」

連結財務諸表は、支配従属関係にある2つ以上の企業からなる集団(企業集団)を単一の組織体とみなして、親会社が当該企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況を総合的に報告するために作成するものである(連結会計基準1項)。
【第2回】では、連結財務諸表の範囲を決定するための親会社と子会社の定義について述べる。

#No. 216(掲載号)
# 阿部 光成
2017/04/27

ストーリーで学ぶIFRS入門 【第15話】「退職後給付会計(IAS第19号)のキモは確定給付制度」

「あー、体がだるい・・・」
藤原は、首を揉みながらリフレッシュ・ルームに入ろうとした。今は4月。経理部にとって1年で最も忙しい時期である。東証1部に上場しているメーカーの経理部に勤める藤原も連日残業続きで、体がこわばっていた。
藤原は入口で足を止めた。

#No. 215(掲載号)
# 関根 智美
2017/04/20

ファーストステップ管理会計 【第10回】「線形計画法」~手持ちのコマで最大の利益をあげる~

製品の生産にあたって利用できる資源が限られる場合には、その資源を最大限有効に使う必要があります。生産を制限する要因(制約条件)が1つの場合には、前回見たように、「資源1単位当たりの限界利益」が大きい製品を優先することで、最適セールス・ミックスを求めることができます。
それでは、制約条件が複数ある場合、どのように考えればよいでしょうか。
このような場合に最適セールス・ミックスを求めるのは、将棋などで、限られた手持ちのコマを有効に使い、いろいろな局面をくぐり抜けて勝つのに似ています。

#No. 215(掲載号)
# 石王丸 香菜子
2017/04/20

連結会計を学ぶ 【第1回】「連結会計の全体像」

連結財務諸表は、親会社及び子会社によって構成される企業集団に関する財務諸表であり、関連会社については持分法が適用される(「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22 号)1項。「持分法に関する会計基準」(企業会計基準第16号)4項、6項)。
連結財務諸表に関しては、以下の会計基準等が中心となるものの、「連結財務諸表に関する会計基準」の各規定に関して別途の会計基準等が設定されているものがあり、全体として少々複雑な構成となっている。

#No. 214(掲載号)
# 阿部 光成
2017/04/13

電子マネー・仮想通貨等の非現金をめぐる会計処理と税務Q&A 【第2回】「プリペイド方式の電子マネーにより経費決済を行った場合の会計処理」

[Q]
プリペイド方式の電子マネーを使用して経費決済を行った場合の会計処理について教えて下さい。

#No. 214(掲載号)
# 八代醍 和也
2017/04/13

〔会計不正調査報告書を読む〕 【第57回】株式会社ブロードリーフ「調査委員会最終報告書(平成29年1月31日付)」

株式会社ブロードリーフ(以下「ブロードリーフ」と略称する)は、2005(平成17)年12月創業、2009(平成21)年9月法人設立。業務支援用ソフトウエア・ITソリューションをはじめとする各種サービスの提供を主たる事業とする。資本金7,147百万円。売上高16,760百万円、税引前利益2,921百万円(数字は、いずれも平成28年12月期)。従業員数772名。本店所在地は東京都品川区。東京証券取引所1部上場。

#No. 214(掲載号)
# 米澤 勝
2017/04/13

〔事例で使える〕中小企業会計指針・会計要領《リース取引》編 【第2回】「リース契約の中途解約の場合の会計処理~所有権移転外ファイナンス・リース取引(借手)」

【第1回】では、通常の売買取引に係る方法に準じた会計処理と、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を、対比して解説しました。今回は、それぞれの会計処理において、リース契約が中途解約された場合の取扱いをご紹介します。

#No. 213(掲載号)
# 前原 啓二
2017/04/06

記事検索

メルマガ

メールマガジン購読をご希望の方は以下に登録してください。

#
#