〈注記事項から見えた〉
減損の深層
【第６回】
「ホテル事業が減損に至った経緯」
－減損後にまた減損となる可能性は？－
公認会計士 石王丸 周夫
〈はじめに〉
減損の金額というのは、誰が計算しても同じかというと、そうではありません。減損の金額が見積りによって計算されるからです。見積りの前提が変われば、減損の金額も当然変わってきます。
そうした会計上の見積りについては、2021年３月期から、有価証券報告書で詳細な注記を開示することが義務付けられましたが、その注記を減損損失の注記と合わせて読むと、これまで見えてこなかったことが見えてきます。減損後にまた減損となることがあるのかどうか、ということです。
それでは、宿泊業の事例で見ていきましょう。
〈今回の注記事例〉
◆事例の会社名：阪急阪神ホールディングス
◆減損された事業の内容：ホテル事業
◆事例の年度：2021年３月期
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