〔事例で使える〕中小企業会計指針・会計要領《固定資産（その２）－ソフトウェア》編 【第３回】「ソフトウェアの償却方法」
「中小企業会計指針」では、無形固定資産として計上したソフトウェアの償却方法について簡単に説明しています。今回は、市場販売目的のソフトウェアを、税法の定める償却方法ではない方法により償却するケースをご紹介します。
No. 443（掲載号）
前原 啓二
《速報解説》 会計士協会、「「監査上の主要な検討事項」の強制適用初年度（2021年３月期）事例分析レポート」を公表～分析結果から以降の記載をより有意義なものとするための留意事項も指摘～
2021年10月29日、日本公認会計士協会は、「「監査上の主要な検討事項」の強制適用初年度（2021年３月期）事例分析レポート」を公表した。
No. 442（掲載号）
阿部 光成
《速報解説》 会計士協会が「財務諸表のレビュー業務」の非営利法人への適用に関する研究報告を公表～レビュー実施時の非営利法人特有の留意事項や文例等示す～
2021年10月14日付けで（ホームページ掲載日は2021年10月28日）、日本公認会計士協会は、「保証業務実務指針2400「財務諸表のレビュー業務」の非営利法人への適用に関する研究報告」を公表した。
No. 442（掲載号）
阿部 光成
グループ通算制度における会計の留意事項 【第１回】「会計処理編」
2020年３月27日に「所得税法等の一部を改正する法律」（令和２年法律第８号）（以下「改正法人税法」という）が成立し、従来の「連結納税制度」から2022年４月１日以後に開始する事業年度から「グループ通算制度」に移行する。
これに伴い、2021年８月12日にASBJより、実務対応報告第42号「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い（以下、「実務報告」という）」が公表された。
No. 442（掲載号）
西田 友洋
〈注記事項から見えた〉減損の深層 【第６回】「ホテル事業が減損に至った経緯」ー減損後にまた減損となる可能性は？ー
減損の金額というのは、誰が計算しても同じかというと、そうではありません。減損の金額が見積りによって計算されるからです。見積りの前提が変われば、減損の金額も当然変わってきます。
No. 442（掲載号）
石王丸 周夫
〔事例で使える〕中小企業会計指針・会計要領《固定資産（その２）－ソフトウェア》編 【第２回】「ソフトウェアの取得価額（２）～他の者から購入した場合」
「中小企業会計指針」では、研究開発に該当しないソフトウェアの制作費について、社内利用のソフトウェアと市場販売目的のソフトウェアに分けて、それぞれの会計処理を簡単に説明しています。今回は、無形固定資産としてのソフトウェアの取得原価について、社内利用のソフトウェアを他の者から購入した場合をご紹介します。その後、既存のソフトウェアに対する資本的支出と修繕費の区分についても取り上げます。
No. 442（掲載号）
前原 啓二
〈事例から学ぶ〉不正を防ぐ社内体制の作り方 【第11回】「「内部統制報告書」から学ぶこと」～失敗事例を分析し今後の事業に活かす～
社内体制のなかで起きる不正を防ぐためのさまざまな工夫やルールを事例に基づいて読者の皆さんにご紹介し、まもなく１年が経過しようとしています。不正や誤謬（誤り）を牽制し、より適切な社内体制を構築するためには、成功事例を語るより、むしろ失敗事例を取り上げて検討を加えることの方が、より近道のように考えられます。なぜなら、失敗事例からは多くの学びと教訓が得られると考えられるからです。
No. 442（掲載号）
打田 昌行
〔事例で使える〕中小企業会計指針・会計要領《固定資産（その２）－ソフトウェア》編 【第１回】「ソフトウェアの取得価額（１）～自社制作した場合」
「中小企業会計指針」では、研究開発に該当しないソフトウェアの制作費について、社内利用のソフトウェアと市場販売目的のソフトウェアに分けて、それぞれの会計処理を簡単に説明しています。今回は、無形固定資産としてのソフトウェアの取得原価について、社内利用のソフトウェアを自社制作した場合をご紹介します。
No. 441（掲載号）
前原 啓二
