収益認識会計基準（案）を学ぶ
【第14回】
「開示（表示及び注記）」
公認会計士 阿部 光成
Ⅰ はじめに
前回述べたとおり、「収益認識に関する会計基準（案）」（以下「収益認識会計基準（案）」という）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針（案）」（以下「収益認識適用指針（案）」という）では、契約資産、契約負債のように、従来の実務では使用されていなかった新しい用語が見られる。
これらは、会計処理だけでなく、財務諸表の表示及び注記にも関係する。
なお、文中、意見に関する部分は、私見であることを申し添える。
Ⅱ 表示
契約資産、契約負債及び債権は、収益認識会計基準（案）９項から11項において定義されている。
財務諸表の表示は次のようになる（収益認識会計基準（案）76項、85項、収益認識適用指針（案）103項、104項）。
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