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収益認識会計基準(案)を学ぶ 【第14回】「開示(表示及び注記)」

筆者:阿部 光成

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収益認識会計基準(案)を学ぶ

【第14回】

「開示(表示及び注記)」

 

公認会計士 阿部 光成

 

Ⅰ はじめに

前回述べたとおり、「収益認識に関する会計基準(案)」(以下「収益認識会計基準(案)」という)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針(案)」(以下「収益認識適用指針(案)」という)では、契約資産、契約負債のように、従来の実務では使用されていなかった新しい用語が見られる。

これらは、会計処理だけでなく、財務諸表の表示及び注記にも関係する。
なお、文中、意見に関する部分は、私見であることを申し添える。

 

Ⅱ 表示

契約資産、契約負債及び債権は、収益認識会計基準(案)9項から11項において定義されている。

財務諸表の表示は次のようになる(収益認識会計基準(案)76項、85項、収益認識適用指針(案)103項、104項)。


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連載目次

収益認識会計基準(案)を学ぶ
(全15回)

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筆者紹介

  • 阿部 光成

    (あべ・みつまさ)

    公認会計士
    中央大学商学部卒業。阿部公認会計士事務所。

    現在、豊富な知識・情報力を活かし、コンサルティング業のほか各種実務セミナー講師を務める。
    企業会計基準委員会会社法対応専門委員会専門委員、日本公認会計士協会連結範囲専門委員会専門委員長、比較情報検討専門委員会専門委員長を歴任。

    主な著書に、『新会計基準の実務』(編著、中央経済社)、『企業会計における時価決定の実務』(共著、清文社)、『新しい事業報告・計算書類―経団連ひな型を参考に―〔全訂版〕』(編著、商事法務)がある。

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